「マイホーム」を購入するべきか、「アパート(賃貸住宅)」に住み続けるべきかという議論があります。
私は、圧倒的に「アパート(賃貸住宅)に住むべき」だと考えます。
「マイホームを購入したいのであれば、2030年以降に購入する」ことをお勧めします。
今回は、上記の理由について述べていきます。
賃貸住宅は様々なライフイベントに対応できる
賃貸住宅のメリットは、なんといっても「フットワークの軽さ」です。
独身から結婚、子供が増えたり、逆に離婚して1人に戻ったり。人生は何が起きるか分かりません。その時々のライフイベントに応じて転居していけるのは、かなり大きなメリットになります。
また、子供の教育のために住居を変更していくことができるというメリットもあります。あまりないに越したことはありませんが、子供がいじめの対象になった際も、転校のために、地域を移ることも容易になります。
老後の話になると、子供が家を出て行った際は、夫婦2人暮らしになります。広い部屋は必要がなくなるため、こじんまりとしたアパートに引っ越すこともできます。逆に、結婚して出て行った子供が離婚して、子供連れで戻ってきた時は、広いアパートに引っ越すこともできます。
人生は何が起きるか分かりません。様々なライフイベントに対応できるのが、賃貸住宅のメリットです。
アパート(賃貸住宅)はトラブルにも効果的
マイホームでも同じことが言えますが、賃貸住宅は、同じ建物内の中や近所に、変な人間が紛れ込む可能性があります。夜中に大音量を流したり、騒いだり。変な苦情を言ってくる人もいるかもしれません。
マイホームだと、引っ越すわけにはいきません。しかし、賃貸住宅であれば可能です。トラブルから、事件に発展するニュースを、目にします。こうなる前に、引っ越してしまうのです。無用なトラブルから、自分の身を守ることができます。
また、女性であればストーカー対策にもなります。どんなに高度なセキュリティーをもった建物でも、一歩外に出てしまえば、関係ありません。路上で襲われる可能性が出てきます。一番のストーカー対策は、早めに住居を変えてしまうことです。会社(アルバイト先)や学校などを特定されていなければ、一気に問題解決です。
もう1つメリットがあります。それは、日当たりの変化に対応ができるということです。あなたの住む家の周囲に大きなビルが建ったとします。場合によっては、日中の日光が全く当たらなくなってしまう可能性が出てくるからです。そういった場合も、日当たりの良い家に移ることができます。
このように、賃貸住宅であれば、長年住んでいるうちの環境の変化に対応することが可能になります。
アパート(賃貸住宅)のデメリットも抑えておく
賃貸住宅の最大のデメリットは、「自分の物にならない」ということです。
毎月の家賃代にプラスして、更新料もかかってきます。また、家賃には、建物の維持費、固定資産税なども含まれています(マイホームでも維持費はかかりますが)。
また、介護が必要になった時に、家屋内を勝手に改造してはいけません。必ず、管理会社や大家さんに確認をとる必要があります。場合によっては、退去時に元の状態に戻さなければいけないので、余計な出費が出る可能性もあります。
また、入居時のお金も、まとまった額が必要になります。転居が多くなると、無駄なお金がたくさんかかることになってしまうことも要注意です。
マイホームが欲しいなら2030年代に買うべき
マイホームを購入することを検討されているのであれば、2030年代に買うべきだと私は考えています。
理由は、「人口減少に伴う土地価格の下落」と「3Dプリンターの発達」の2点です。
詳しい説明は、「不動産投資に手を出してはいけない2つの理由」でしています。興味のある方は、読んでみて下さい。
2030年代に買うべきと言いましたが、一つ注意点があります。
それは、「税金」です。
現在、消費税は10%です。これが、2030年代まで維持されているとは考えにくいです。働き手の減少に伴う、社会保障費の増加は避けられません。つまり、増税される可能性が高いです。
増税により、マイホーム購入時の金額が上がってしまうという可能性は十分に考えられます。
そういった面も考慮しつつ、マイホームの購入を検討されるのが良いのではないかと思います。
いずれはマイホームを購入しなければいけないかも
高齢になると、賃貸住宅の契約が困難になるケースがあります。これは、大家側の立場にたってみれば、分かることです。貸し出している部屋で亡くなると、次に借りてくれる人がいなくなるリスクがあるからです。そのためなるべく高齢の方には貸し出したくないのです。
高齢者の増加と働き手の減少で、将来、老人ホームに入れるかどうか不透明な点が多いです。
社会状況にもよりますが、ある程度年齢がいったらマイホームを購入しなければいけないかもしれません。
前述のとおり、2030年以降はマイホームにかかるお金が減る可能性があります。社会状況をみつつ、適切なタイミングでマイホームの購入を検討していくことが大切になってくると思います。
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